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世界的にみる日本の労働時間

日本の労働者1人あたりの年間労働時間は1990年には2031時間だったのが、2014年には1729時間へと減少しています（OECD調べ）。

他の主要国の平均年間労働時間と比較すると、アメリカ（1789時間）やイギリス（1677時間）に近い一方で、ドイツ（1371時間）やフランス（1473時間）を大きく上回るという結果になっています。

この15年で日本で労働時間が減少してきた原因としてはパートタイム労働者の増加が挙げられます。厚生労働省の統計によると労働者数5人以上の会社で働くフルタイムの労働者の年間の平均労働時間は、1993年の2045時間から2014年の2021時間とほとんど変化がありません。つまり短時間労働者がこの15年で増えた一方で、フルタイムで働く正社員の労働時間は依然として高水準であるといえます。

労働政策研究・研修機構の調査によると、1週間で49時間以上働く労働者の割合は日本は21.6％で、アメリカ（16.4％）、イギリス（12.3％）、フランス（10.8％）、ドイツ（10.5％）といった主要国を大きく上回る結果となっています。

さまざまな統計を鑑みるとやはり日本はまだまだ国際的に見れば労働時間の長い国であるといえそうです。

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